【東京＝永山早苗】 2036年7月15日、金融庁の「バイオマーカー活用保険審査ガイドライン」が施行された。生命保険・医療保険の引受審査に、エピジェネティック時計による生物学的年齢スコアを「補助的情報として」使用することが初めて公式に認められた。
業界が「補助的」と括弧に入れて呼ぶその情報は、実際には審査結果を5段階で塗り替えることができる。
暦年齢と生物学的年齢の乖離
話は、2000年代初頭に遡る。
カリフォルニア大学ロサンゼルス校のスティーブ・ホルバット（Steve Horvath）は2013年、353のCpGサイト（DNAメチル化が観察される特定の部位）を組み合わせることで、実年齢を中央絶対誤差3〜5年で推定できる計算式を発表した。これが「ホルバット時計（Horvath clock）」の原型だ。
その後、フィノエイジ（PhenoAge）、グリムエイジ（GrimAge）といった第2・第3世代の時計が登場した。グリムエイジは喫煙歴や代謝指標を組み合わせることで、10年以内の死亡リスクをより精度高く予測する。2025年のNature Communicationsに掲載された研究では、14種類のエピジェネティック時計を174の疾患発症アウトカムと照合し、グリムエイジ系の指標が最も強く全死因死亡を予測することが示された。
問題は、この数字が「資産」にも「負債」にもなり得る、ということだ。
30歳の身体を持つ45歳
福岡市在住の会社員、田中誠一さん（45歳）は、2035年に職場の健診でエピジェネティック検査を受けた。グリムエイジによる生物学的年齢は「29.3歳」だった。
その年の生命保険の更新時、引受会社は検査スコアの提出を「任意」として案内してきた。田中さんは迷わず提出した。結果、同い年の標準的な同僚に比べて年間保険料が31%低下した。「生きていてよかった、という感じでした」。彼は笑う。
しかし、隣の机の同期はちがう体験をした。
41歳の村上貴之さんは、同じ健診で生物学的年齢「54.7歳」という結果を受け取った。親から受け継いだ体質に、長年の不規則な生活が加わった数字だった。保険会社は書類に「スコア提出は任意」と記したが、提出しない場合には「追加リスク確認として医師診断書の提出を求める場合がある」という一文も加えていた。
村上さんは考えた末、スコアを出さなかった。翌週、医師診断書の提出依頼が届いた。
「任意」の構造
このガイドラインが設計した「任意提出」の枠組みには、法的な強制力がない。しかし保険審査の実務において、スコアの非提出は「情報不足」として扱われ、別の形で証明を求められる経路が生まれた。提出した方が有利な人は積極的に出し、不利な人は出さない。しかし出さない場合には代替の証明負担が生じる。
慶應義塾大学法科大学院の横山奈緒教授はこう評する。「これは任意ではない。開示のインセンティブ構造が一方向に設計されている。有利な人のみが選別される仕組みだ。実質的な義務化と変わらない」。
2025年のAMA（米国医師会）ジャーナルの分析が指摘した点は、日本の議論でも繰り返されている——エピジェネティック時計の予測精度には人種・民族間で系統的な差があり、生活環境や食事・ストレスへの曝露といった本人の制御外の要因も数値に反映される。「遺伝と環境の産物である生物学的年齢を、個人の努力と選択の結果として扱うのは誤りだ」と横山教授は続ける。
制度の外側に出る者
ガイドライン施行後、SNSには「エピジェネティック年齢をどう改善するか」という投稿があふれた。睡眠の最適化、カロリー制限、有酸素運動の強化——それ自体は健全に見える行動が、保険料という経済的インセンティブに紐づいた結果として増殖した。
一方で、スコアを持つことそのものを拒否する層も現れた。「測定された数字が記録として残れば、将来それが別の目的に使われないとも限らない」。そうした人々の懸念は、単なるプライバシーの問題を超えて、データを持つ者と持たない者の間に生まれる新しい非対称性への直感だ。
生物学的年齢スコアは、客観的な数字に見える。しかし誰が測るか、誰が保管するか、誰が使う権利を持つか、という問いが答えられていないまま、数字は先に動き出した。
保険会社のシステムは今日も、毎日数万件の申請に「28.6歳」や「61.2歳」という数字を貼り付けている。その数字が測っているのは健康なのか、それとも別のなにかなのか。問いは整理されたが、答えは与えられていない。
