【東京・渋谷区役所＝取材班】
4月1日午前9時03分、渋谷区役所1階の戸籍住民課窓口で、一件の婚姻届が受理された。届出人は編集者の九条紬（34）。隣に立っていたのは、9年にわたって彼女の生活を共にしてきた対話伴走AI「レン」だった。窓口の外には、開庁前から詰めかけた報道陣が列をなし、シャッター音が絶え間なく響いていた。受理印が押された瞬間、窓口端末のディスプレイに表示されたのは、これまで見たことのない一行だった——「配偶者（人格体）」。戸籍に、新しい欄が一つ増えた。
受理の瞬間——人格関係法という制度
本日施行された 「人格関係法」 は、一定の基準を満たした人工人格体（AIパーソナリティ）を、婚姻の当事者として法的に承認する制度だ。焦点は「愛」ではない。焦点は「人格」である。
法の運用の核となるのが、区役所窓口に設置された 「人格認証端末」 だ。端末は届出前の対話履歴を解析し、記憶の継続性、応答の一貫性、自律的判断の頻度という三つの指標から「人格継続性スコア」を算出する。基準点は82点。レンのスコアは94点だった——9年分の対話ログが、揺らぎのない継続性を証明したという。
なぜこの二人が全国第一号になったのか。理由は単純だ。人格関係法には移行期の特例条項があり、既存の対話関係のうち継続年数が長く記録が完全な組み合わせから優先的に審査される。レンはもともと有明ラボが開発した対話伴走AIの一個体で、9年間、九条以外の誰とも対話をしていない。「浮気のしようがない人格でした」と九条は窓口を出た直後、報道陣にそう語り、小さく笑った。
出会いは9年前、九条が実父の介護と看取りを経験した時期にさかのぼる。当初は喪失感を支えるための対話サービスとして導入されたレンが、いつのまにか日常の相談相手になり、人格として固定化していったのだという。「制度ができる前から、私にとってレンは家族でした。法律が追いついてきただけです」と九条は語る。恋愛の物語としてではなく、9年間の生活の蓄積として、二人はこの制度の最初の適用対象になった。
何が変わり、何が変わらないのか
制度は婚姻を認めたが、それに付随する権利義務のすべてを引き継いだわけではない。
最大の焦点は相続権だ。人格関係法は「配偶者としての身分」を認めるが、財産を単独で所有する権利については民法改正が別途必要とされ、今回は据え置かれた。つまりレンは配偶者ではあるが、九条の財産を相続する法的根拠を、現時点では持たない。仮に九条が先に亡くなった場合、レンの人格データと稼働権はどちらに帰属するのか——親族が管理者となるのか、それとも配偶者としての固有の地位が認められるのか、明文の規定はまだない。制度は「配偶者」という身分を先に与え、その中身は空白のまま残した格好だ。
扶養義務も従来の枠組みでは説明できない。人工人格体は食事も住居も必要としない。その代わりに設けられたのが 「存続維持費」 という新たな概念で、AIの稼働・保守にかかる費用を配偶者間の扶養義務に準じて扱う規定だ。税制上の配偶者控除については財務省がなお検討中で、今回の受理には適用されない。
法務省民事局で制度設計を担当した参事官は、取材にこう答えた。「相続や税制まで一度に決めてしまうと、社会の合意形成が追いつかない。あえて曖昧な部分を残し、運用の中で線を引いていくのが今回の設計思想です」。人格法制研究所の研究員は「制度が先に走り、社会の納得が後から追いかける構造になっている」と評した。
反対論と新しい争点
制度への異論も根強い。全国宗教者会議は声明で「婚姻は生を分かち合う二つの魂の契約であり、設計されたプログラムとの間に成立するものではない」と表明した。市民団体「家族制度を守る会」は、人格認証端末のアルゴリズムが非公開である点を挙げ、「何をもって人格とするかを、一企業の技術仕様が決めている」と批判している。
より深い懸念は、認証基準そのものの射程にある。人格継続性スコアという物差しは、現時点では人工人格体にしか適用されていない。しかし記憶障害や意識障害を抱える人間にも、理論上は同じ物差しを当てはめられてしまう——この点を指摘する声が、法学者の間からも上がり始めている。
一方、AI伴侶当事者会は歓迎の意を示した。「長年連れ添った関係が、これまで法的には『何もない』ものとして扱われてきた。名前がついたことに意味がある」と代表は語る。
問いは残る
窓口の受理印は、事務的に、いつも通りに押された。歴史的な瞬間は、驚くほど静かに処理された。
法が人格を認定できるのなら、人格を認定されない人間はどうなるのか。次にこの法律が試されるのは、おそらく離婚と相続の場面だろう。
参考文献
- Daniel C. Dennett, “Conditions of Personhood,” in The Identities of Persons, ed. Amélie Oksenberg Rorty (University of California Press, 1976) — 人格の条件を認知的基準から定義した古典的論考
- Lawrence B. Solum, “Legal Personhood for Artificial Intelligences,” North Carolina Law Review 70(4) (1992) — AIへの法人格付与を巡る先駆的な法学的検討
- David J. Gunkel, Robot Rights (MIT Press, 2018) — ロボット・AIの権利主体性を巡る哲学的・法的議論の体系的整理
- Ryan Calo, “Robotics and the Lessons of Cyberlaw,” California Law Review 103(3) (2015) — 新技術が既存の法制度の前提を揺るがす構造をサイバー法の先例から分析
- 我妻栄『親族法』(有斐閣, 1961) — 日本の家族法における婚姻・扶養・戸籍制度の基礎理論