【静止軌道／宇宙インフラ取材班】 2036年9月14日、日本の宇宙インフラ企業オービタル・コアが、静止軌道上に展開した商用AIデータセンター・クラスター「オルビット・ワン」の稼働開始を発表した。東京都内の本社会見場のスクリーンには、太陽光パネルと放熱パネルを翼のように広げた衛星群が、軌道上で静かに演算を始める実写映像が映し出されていた。8基の衛星が、地上の演算需要の一部を肩代わりし始めている。
きっかけは、地上の限界だった。
なぜ宇宙なのか——電気と水を求めて外に出た計算
生成AIの学習・推論需要は2020年代後半から指数関数的に伸び続け、2030年代に入ると単一のデータセンター施設が地方都市ひとつ分の電力を常時消費する例が珍しくなくなっていた。国際エネルギー機関系のシンクタンクが2035年にまとめた試算では、AI向け演算施設の世界消費電力は年間で中規模国一国分に達するとされ、冷却に使う水の取水量も各地で問題化した。渇水期の取水制限をデータセンターが最優先で免除される取り決めに、住民が反発する場面が複数の国で起きていた。
オービタル・コアが着目したのは、軌道上の物理条件だった。静止軌道では雲も夜もほぼ関係なく太陽光発電が稼働し続ける。真空中では空気の対流がないぶん、放熱パネルからの輻射だけで冷却でき、地上のように水を蒸発させて熱を捨てる必要がない。加えて、この10年で再使用ロケットの打ち上げコストが下がり続けたことで、軌道上に重量物を運ぶ採算ラインが、ようやく地上の電力網増強コストと肩を並べるところまで来た。
「電気を作る場所と、電気を使う場所を、同じ軌道上に置いてしまえばいい」。オービタル・コアの技術責任者は稼働発表の記者会見で、そう言い切った。オルビット・ワンは8基構成で稼働を始め、同社は2038年までに追加24基を打ち上げ、地上大型施設20基分に相当する演算容量を軌道上に移す計画を明らかにしている。
誰が得をして、誰が沈むのか——地上に残る空洞
これまでデータセンター誘致で固定資産税収と雇用を得てきた冷涼な気候の地方自治体では、担当者の間に失望が広がっている。ある町では、追加の増設計画が凍結されたと知らされたのが、地元紙の取材の数日前だったという。「データセンターが来るからと道路と変電所に投資した。梯子を外された気分だ」。匿名を条件に取材に応じた自治体職員はそう漏らした。
既存の地上データセンター事業者や電力会社にとっても、軌道上インフラは座礁資産化のリスクそのものだ。増強したばかりの送電網や冷却設備が、償却の途中で行き場を失いかねない。地方銀行の融資担当者は「データセンター向けの設備投資融資を、この数年で積み増してきた。回収計画の前提が崩れる案件が出てくる」と、取材に対して懸念を口にした。
一方で新たに勃興したのが、軌道上資産を対象にした宇宙保険と、衛星群の姿勢制御・衝突回避を請け負う軌道管制の周辺産業だった。デブリとの衝突リスクを引き受ける保険商品は、この1年で複数の保険会社が相次いで売り出している。ある新興保険会社の担当者は「地上の自然災害保険と同じ発想で、軌道という新しい災害領域に保険を掛けているだけだ」と説明するが、衝突事故の実績データがまだ乏しく、保険料率の設定は手探りが続いているという。
軌道は誰のものか——新しい陣取り合戦
静止軌道上で通信衛星や気象衛星との電波干渉を避けられる「良い場所」は有限で、各国の割当申請はすでに順番待ちの列をなしている。オービタル・コアのクラスターが確保した軌道スロットを巡っては、先に申請していた観測衛星の運用国から、周波数干渉への懸念が国際電気通信連合(ITU)の場で正式に提起された。
宇宙デブリを管轄する国際機関の担当者は、取材に対してこう述べた。「軌道上の物体数がこの数年で急増しており、衝突の連鎖――いわゆるケスラーシンドロームのリスクを、これまでとは違う速度で真剣に検討し始めている」。1967年の宇宙条約は、宇宙空間がいかなる国家の領有主張にも服さず、全人類の利益のために探査・利用されるべき「全人類に開かれた領域」だと定めるが、演算インフラという新しい用途を条文が想定していなかったため、割当ルールの解釈を巡る各国協議は難航している。
AI企業や投資家は、電力危機を解決する現実的な選択肢として推進を求める。既存の宇宙産業や環境団体は、軌道という有限資源を計算資源の延長として使い潰すことへの慎重論を崩さない。軌道経済フォーラム代表理事の井上綾は「地上の電力問題を、目に見えない上空に押し出しただけではないか。見えなくなった問題は、解決した問題とは違う」と指摘する。
地上の電力を食い尽くしたAIは、今度は空の上で椅子取りゲームを始めた。オルビット・ワンの稼働は、ひとつの危機の終わりであると同時に、次の交渉の始まりを告げている。